【内線規程対応】電線管の占有率（占積率）は32％？48％？違いと使い分けを解説

　電線管に電線を通すとき、「この管に電線（ケーブル）は何本まで入れていいんだろう？」と迷う場面は、現場ではよくあります。

　内線規程では、電線の被覆を含めた断面積の合計が、管の内断面積の32％以下であることが原則です。 ただし、屈曲が少なく、引き替えが容易な場合に限り、48％まで占積率を緩和できるという例外も認められています。

とはいえ、

• 32％と48％はどう違うのか
• どんな条件なら48％を使ってよいのか
• 実務ではどちらを基準に判断すべきか
• 「占有率」と「占積率」は何が違うのか

　といった点は、内線規程の文章だけでは分かりにくく、新人さんからベテランまで、現場で迷いやすいポイントです。

　特に、曲げが多い配管や長距離配管では、 占積率の判断を誤ると『引き替え不能』になるリスクもあります。

　この記事では、内線規程に基づく電線管の占有率（占積率）の考え方を、

• 32％と48％の違い
• 適用条件
• 占有率の計算方法
• 実務での判断基準

といった流れで、現場目線でわかりやすく解説します。

電線管の占有率（占積率）とは？

　電線管に電線を通すとき、まず押さえておきたいのが 「占有率」と「占積率」の違いです。

　現場ではこの2つが混同されがちですが、 内線規程で使われる正式な用語は「占積率」です。 一方で「占有率」という言葉は、 現場で『ケーブルがどれくらい詰まっているか』を表す感覚的な言い方として使われることが多い用語です。

占有率と占積率の違い

占積率（正式用語） 　→ 電線の断面積合計 ÷ 管の内断面積 で求める「数値」 　→ 設計・内線規程の判断に使う

占有率（現場用語） 　→ ケーブルがどれくらい「詰まっている感じ」かという「体感」 　→ 施工性・引き替えのしやすさの判断に使う

用語	意味	計算対象	主な使用場面
占積率（正式）	電線の断面積合計が管内の何％を占めるか	断面積（mm²）	設計・内線規程の判断
占有率（現場）	ケーブルがどれくらい詰まっているかの「感覚」	体感・密度	施工性・引き替えの判断

内線規程における占積率の定義

　内線規程では、電線管のサイズ選定において 電線の断面積合計が管の内断面積の32％以下であることが基本条件とされています。

これは以下の目的のためです。

• 電線の発熱を抑える（熱対策）
• 引き込み・引き替えを容易にする（施工性）
• 絶縁劣化や火災リスクを防ぐ（安全性）

さらに、 屈曲がなく、電線の引き替えが容易な場合に限り、48％まで緩和可能 とされています。

⚠️48％は「常に使える特例」ではない

48％を使うかどうかは、次の条件を総合的に判断する必要があります。

• 曲げ回数
• 曲げ角度
• 管の長さ
• ケーブルの硬さ
• 将来の引き替えの有無

　特に、曲げが多い・長距離・硬いケーブル の場合は、 48％を採用すると 『引き替え不能』 になるリスクが高まります。

32％と48％の違い

　　電線管に電線を収容する際、内線規程では 「電線の断面積合計が管の内断面積の32％以下」 であることを基本条件としています。

この基準は、内線規程 3110-7〜11 および 電気設備技術基準の解釈 第147条に基づくものです。

一言でまとめると…

• 32％ → 通常条件（基本はこれ）
• 48％ → 例外条件（屈曲が少なく、引き替えが容易な場合のみ）

複合（太さの異なる電線を混在させる場合）は必ず32％

　内線規程では、太さの異なる電線を混在させる場合（複合）は、必ず32％を適用と明記されています。

例：

• IV 1.6 と IV 2.0 を混ぜる
• CVT と IV を混在させる
• VVF と IV を混在させる

→ この場合は無条件で 32％ が適用される。

理由：
電線の硬さ・外径・曲げ特性が異なるため、引き替えが極端に難しくなるためです。

48％が許容される条件（例外）

　内線規程 3110 では、次の条件を満たす場合に限り、占積率を48％まで緩和できる とされています。

48％が適用できる条件

• 同一サイズの電線を複数本収容する場合
  　例：IV 2.0 を3本、IV 1.6 を3本 など
  　※本数は内線規程の表で決まっています
• 管の屈曲が少ない（直線に近い）
  　曲げが 0〜1 回、角度が小さい場合
• 引き入れ・引き抜きが容易である
  　管長が短い、点検口がある、将来の引き替えが容易

　これらの条件が揃って初めて、48％の適用が「検討できる」レベルになります。

48％を使うべきでないケース

次のような場合は、48％の適用は避けるべきです。

• 点検口がない
• 将来的な引き替えが困難
• 曲げが多い（2回以上）
• ケーブルが太くて硬い
• 管が長い（10m以上など）

→ 迷ったら32％にするのが安全。

実務ポイント

• 48％は『常用してよい値』ではなく、あくまで例外条件
• 複合（太さ違い）は必ず32％
• 48％を使う場合は、設計図書に根拠を明記すること
  　→ 後工程のトラブル防止につながる

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占積率の計算式と求め方

　電線管のサイズを選定する際、まず必要になるのが占積率（＝電線の断面積が管内の何％を占めるか） の計算です。

占積率は、次の式で求めます。

占積率の計算式

$$\mathbf{\text{占積率（％）＝}}\frac{\text{電線の断面積の合計}}{\text{管の内断面積}}\times 100$$

ここで使う「断面積」は、電線の外径（被覆を含む）をもとに計算する点が重要です。

電線の断面積の求め方

電線の断面積は、外径（mm）から次の式で求めます。

$$\mathbf{\text{電線の断面積（mm²）＝}}\frac{\pi \times (\text{外径}{)}^2}{4}$$

例：外径 5.5mm の電線

$$\frac{3.14\times {5.5}^2}{4}=23.7\text{ mm²}$$

使う値	公式
半径 r を使う場合	$\pi r^2$
外径（直径）D を使う場合	$\frac{\pi D^2}{4}$

管の内断面積の求め方

同様に、管の内径（mm）から次の式で求めます。

$$\mathbf{\text{管の内断面積（mm²）＝}}\frac{\pi \times (\text{内径}{)}^2}{4}$$

例：C19（内径 19mm）の場合

$$\frac{3.14\times {19}^2}{4}=283.4\text{ mm²}$$

占積率の計算例（最もよくあるケース）

例：IV 2.0mm²（外径 約3.4mm）を3本、C19に入れる場合

① 電線1本の断面積

$$\frac{3.14\times {3.4}^2}{4}=9.1\text{ mm²}$$

② 3本の断面積合計

$$9.1\times 3=27.3\text{ mm²}$$

③ C19 の内断面積

$$283.4\text{ mm²}$$

④ 占積率

$$\frac{27.3}{283.4}\times 100=9.6\text{％}$$

→ 32％にも48％にも余裕で収まる

計算時の注意点（現場で間違いやすいポイント）

• 外径はメーカーで微妙に違う
  　→ 必ずカタログ値を確認する
• 心線サイズ（2.0mm²）ではなく外径で計算する
• 複合（太さ違い）は必ず32％
• PF管・VE管は内径が小さめなので注意
• VVFは扁平形状なので“換算外径”を使う

占積率の計算を自動化したい場合

占積率の計算は、

• 外径の確認
• 断面積の計算
• 管の内径の確認
• 占積率の算出

と手間が多いため、自動計算ツールを使うとミスが減り、作業が早くなります。

管の内径断面積の確認方法（E管・G管など）

　電線管の内径断面積は、管種（E管・G管）とサイズ（呼び径）によって異なります。
以下は代表的なサイズの内径断面積の目安です。

管種	呼び径	内径（mm）	内径断面積（mm²）
E管	25	約23.0	約415.5
G管	22	約21.9	約379.9
E管	31	約29.0	約660.6
G管	36	約36.9	約1,070.3

※内径はメーカーや規格によって若干異なるため、設計時は規格表やカタログで確認するのが確実です。

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実務での判断ポイント

• 曲げが多い → 32％
• 長い → 32％
• 硬いケーブル → 32％
• 複合 → 32％（内線規程で明記）
• 将来引き替えあり → 32％
• 直線・短い・同一サイズ → 48％を検討可
• 迷ったら32％が正解

LANケーブルやセンサーケーブルの外径をもとに占有率を計算する際、注意すべきなのは『先端部の付属品』です。
メーカー仕様ではケーブル本体の外径しか記載されていないことが多いですが、実際の施工では先端にコネクタやノイズフィルターが取り付けられている場合があり、管内での収容スペースに影響を与えることがあります。

そのため、外径だけで占有率を計算してしまうと、施工時に「入らない」「引き替えできない」といったトラブルにつながる可能性があります。

Excelで占積率を自動計算する

占積率の計算は、

• 電線の外径
• 本数
• 管種ごとの内径
• 32％／48％の判定

と、手計算ではどうしてもミスが起きやすい作業です。

　そこで、筆者が現場向けに作成した Excel占積率計算テンプレート を使えば、 線種と本数を入力するだけで、 必要な電線管サイズを自動判定できます。

テンプレートの使い方

• 電線の種類を選択 　IV、VVF、CV、LAN など、主要ケーブルに対応
• 本数を入力 　複数種類がある場合は行を分けて入力
• 管種を選択 　E管・G管・PF管・VE管に対応
• 占積率を自動計算 　32％／48％のどちらに該当するかを自動判定
• 推奨管サイズを表示 　C19、C25、C31…など、必要な呼び径が一目でわかる

使用時の注意点（重要）

テンプレートは便利ですが、 現場で確実に使うための注意点があります。

• 電線の外径はメーカー仕様書で確認すること 　同じIVでもメーカーで外径が微妙に違う
• 異種ケーブル混在時は、種類ごとに別行で入力する 　複合は必ず32％判定になる
• 管種の選択ミスに注意（E管とG管で内径が異なる） 　PF管は特に内径が小さい
• 先端部のコネクタ・ブッシングの干渉は別途考慮が必要 　占積率だけでは判断できない部分
• 長距離配管・曲げが多い配管は32％を優先 　計算上OKでも、施工性が悪化するケースがある

Excelテンプレートでは、32％・48％の占有率基準に基づいて、必要な電線管サイズが一目で判定できます。

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各記事にはExcelテンプレートや図解も掲載しているので、現場での確認にも活用できます。

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• コメント欄は記事末尾に設置しています
• 改善要望は「次回アップデート予定」として反映していきます

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「訂正履歴」

　電線管に電線を収める際の許容電流計算で、本来必要な補正係数の適用を記載し忘れていた部分がありました。
正しくは、内線規程の表に基づき、単線3.2mm または より線8mm²以下の電線には補正係数を掛けて計算する必要があります。
誤った情報を掲載してしまい、読者の皆さまにご迷惑や混乱を招いてしまったことを深くお詫び申し上げます。
今後はより丁寧な確認と検証を行い、初心者の方にも安心して読んでいただける内容づくりに努めてまいります。

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