複数本のケーブルを防護管に収める場合の考え方

コメントをいただきました。

　内線規程には、複数本のケーブルを同じ防護管に収める場合の占有率や、異種ケーブルをまとめる際の明確な規定がありません。
3165-1 に示されている「仕上がり外径の 1.5 倍以上」という基準も、あくまで ケーブル 1 条 を前提としたものです。

　そのため、複数条を収める場合は、私は 束ねたときの外接円の直径を 1 本の外径とみなす 方法を採用しています。
そして、その外接円径に対して 1.5 倍以上の管内径 を確保するようにしています。
この考え方は、古河電工のエフレックス選定基準（JIS C 3653準拠）にも示されています。

「ケーブルが2条以上の場合は、ケーブルを集合した場合の外接円の直径の1.5倍以上とする」

参考：古河電工のエフレックス選定基準

通信ケーブルの場合の考慮

　通信ケーブルは電力ケーブルと比べて曲げに弱く、入線時の抵抗も大きくなりがちです。
そのため、基準によっては 2 倍以上の余裕 を推奨しているものもあります。

　実務的にも、1.5 倍ギリギリでは引き込みが難しくなることが多いため、余裕を持たせた管径選定 が安全です。

占積率との違い

　絶縁電線のように「占積率（32％・40％）」で判断する方式とは異なり、ケーブルを防護管に収める場合には占積率の規定はありません。

　ただし、実務では入線性を考慮し、占積率が高くなりすぎないように配慮することが一般的です。
メーカーの選定表でも、参考値として 32〜40％程度 が目安として示されています。

私自身の判断基準

　自分の経験では、複数条のケーブルを防護管に収める際、次のように整理して判断しています。

• 規程上の根拠
  → 束ねたときの外接円径 × 1.5倍
  （内線規程3165-1の「ケーブル1条」を複数条に拡張して扱う考え方）
• 実務上の配慮（屋内配管）
  → 占積率40％程度に収まると入線が容易
  （曲がりや摩擦の影響を受けにくく、引替えも現実的）
• 外構・埋設配管の場合
  → 占積率30％以下だとさらに安心
  （地盤の影響で配管が波打ったり、わずかに潰れて楕円になることが多く、その分だけ引き抵抗が増えるため、余裕を大きく取っておく方が安全）
• 短くて直線の区間
  → 規程の注記どおり、多少タイトでも問題になりにくい
  （引替えが容易で、曲がりによる抵抗がほぼ無いため）

複数条のケーブルを防護管に収める際の検討材料として、参考になれば幸いです。

占有率の計算

ケーブル外径：20 mm
防護管の必要内径：20 mm × 1.5 = 30 mm

占有率は

占有率= ケーブル断面積 ÷ 管の断面積

円の断面積は (π r^2) なので

• ケーブル断面積
  [ π × 10^2 = 314 ]
• 防護管断面積
  [ π × 15^2 = 706.5 ]

占有率

[314 ÷ 706.5 ≒ 0.444 ] ⇒ [44.4% ]

外径20mmのケーブルを「1.5倍の防護管（内径30mm）」に入れた場合の占有率は約44％

複数本のケーブルを防護管に入れる場合の考え方

　内線規程3165-1は「1条（1本）」を前提に『ケーブル仕上がり外径の1.5倍以上』と書かれています。

では、複数本のケーブルを同じ防護管に入れる場合はどう考えるのか。

外径20mmのケーブルを2本入れる場合

　まず、20 mm ケーブルを 2 本並べたときの 外接円径 を求めます。

• 2本 → 横に並ぶ
  外接円径 = 20mm × 2 = 40mm

必要な防護管内径
　 40 × 1.5 = 60mm

占有率も計算してみると

• ケーブル断面積（1本）
  (π × 10^2 = 314)
• 2本 → [ 314 × 2 ＝ 628 ]
• 管（内径60mm）断面積
  (π × 30^2 = 2827)

占有率

[ 628 ÷ 2827 ＝ 0.222 ] ⇒ [ 22% ]

→ 外径 20 mm のケーブルを 1.5 倍の防護管（内径 60 mm） に 2 本入れた場合、占有率は約 22％ となり、かなり余裕があります。

3本の場合（20mm × 3本）

　外径 20 mm のケーブルを 3 本束ねる場合、3 本は正三角形状に並ぶため、まず 外接円径（3 本をすべて包む円の直径） を求めます。

ケーブル外周まで含めた外接円の半径

ケーブル半径は 10mm なので

[ 11.55+10=21.55 mm ]

これは ケーブル3本を全部包む円の半径。

結論から言うと

• 3本束ねたときの外接円径（≒束全体の“見かけ外径”）をケーブル1本分の外径とみなして
• それに 1.5倍（電力） または 2倍（通信などのゆとり重視） を掛けて防護管の内径を決める、という考え方です。

まず束の「見かけ外径」を使う

外径20mmのケーブル3本を正三角形状に並べたときの外接円径は、すでに出した通り

[ 21.55 × 2 = 43.1 mm ]

これは「3本まとめて見たときの 束全体の外径」と考えて。

防護管選定の基準（ケーブルの場合）

　日本の内線規程では、ケーブルを防護管に収める際、「ケーブル外径の 1.5 倍以上の管内径」 を確保することが基本とされています（ケーブルの場合の代表的な基準）。

　通信系ケーブルや、より余裕を持たせたい場合には、2 倍程度を目安にするケース も実務ではよくあります。

今回の数値で防護管内径を出す

　外径 20 mm のケーブルを 3 本束ねると、三角形状に並ぶため 束全体の外接円径は約 43 mm になります。

　この 43 mm を「束の外径」とみなし、そこに 1.5 倍（電力）または 2 倍（通信）を掛けて防護管内径を決めます。

● 電力ケーブルとして考える（1.5 倍）

D=43.1 × 1.5 ≒ 64.7mm

● 通信ケーブルなどで余裕を見たい場合（2 倍）

D=43.1 × 2 ≒ 86.2mm

整理すると

外径20mmのケーブル3本を三角形状に束ねると、束全体の外接円径は約43mmになります。
この43mmを「束の外径」とみなし、防護管内径は
電力なら ×1.5倍以上（→約65mm以上）、通信などで余裕を見たいなら ×2倍以上（→約86mm以上） を目安に選定します。

まとめ

ケーブル外径20mm	外接円径	必要防護管内径（1.5倍）	断面積ベース
1本	20mm	30mm	約44%
2本	40mm	60mm	約22%
3本	約43mm	約65mm	約28%

最後にまとめると

　複数本のケーブルを防護管に収める場合、内線規程に明確な占有率の規定がない ため、次の 2つを分けて考える のが現実的です。

規程上の根拠として使うもの

• 束ねたときの外接円径 × 1.5倍以上
  （内線規程3165-1の「ケーブル1条」を複数条に拡張して扱う考え方）
• この方法は 古河電工エフレックス（JIS C 3653準拠） の選定基準にも示されている
  → https://www.furukawa.co.jp/eflex/

実務上の入線性として考えるもの

• 屋内配管 → 占積率40％程度
  （曲がりや摩擦の影響が少なく、引替えも現実的）
• 外構・埋設 → 占積率30％以下
  （地盤の影響で配管が波打つ・潰れる・楕円になるため、余裕がないと通らなくなる）
• 短くて直線 → 規程の注記どおり多少タイトでも可
  （引替えが容易で、抵抗がほぼ増えないため）

結論

規程は「外接円径 × 1.5 倍」
実務は「占積率 40％（外構は 30％）」

この 2 つを目安にすると、規程の整合性と入線性の両方でバランスの取れた選定 ができます。

　最終的な選定は、内線規程の基準と現場の状況を合わせて判断するのが安全です。